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データベース「世界と日本」(代表:田中明彦) |
政策研究大学院大学(GRIPS) 東京大学東洋文化研究所 |
2008年度の本データベースの拡充は独立行政法人日本学術振興会2008年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)の交付を受けて行われました。 2009年度〜2012年度の本データベースの拡充は東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費及び独立行政法人日本学術振興会2009年度〜2012年度の科学研究費補助金(研究成果公開促進費)の交付を受けて行われました。 2013年度の本データベースの拡充は東京大学東洋文化研究所・田中明彦と東京大学大学院情報学環・松田康博の研究費の交付を受けて行われました。 2014年度の本データベースの拡充は東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算と、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費の交付を受けて行われました。 2015年度の本データベースの拡充は ナラアイエンシ(株)からの寄附金、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算、東京大学東洋文化研究所・松田康博の研究費からの交付を受けて行われました。 2016年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2016年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算からの交付を受けて行われました。 2017年度の本データベースの拡充は ナラアイエンシ(株)からの寄附金、独立行政法人日本学術振興会2017年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費からの交付を受けて行われました。 2018年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2018年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、政策研究大学院大学(GRIPS)「政策研究と政策形成のためのエビデンス情報拠点の構築」の研究費からの交付を受けて行われました。 2019年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2019年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、政策研究大学院大学(GRIPS)政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学(GRIPS)政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。 2020年度の本データベースの拡充は ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、政策研究大学院大学(GRIPS)政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学(GRIPS)政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。 2021年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2021年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、政策研究大学院大学(GRIPS)政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学(GRIPS)政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。 2022年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2022年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算からの交付を受けて行われました。 2023年度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2023年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算からの交付を受けて行われました。 2024度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2024年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算からの交付を受けて行われました。 2025度の本データベースの拡充は 独立行政法人日本学術振興会2025年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)、ナラアイエンシ(株)からの寄附金、政策研究大学院大学(GRIPS)田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算からの交付を受けて行われます。 |
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<このテキストについて>
国会内での演説については、官報に記された会議録(帝国議会の場合は議事速記録)の中から、原則として衆議院で行われた大臣演説をテキストとして採録しました。その他の演説・文書は、外交青書に掲載されたもの・その他公開されているものをテキストとして採録しました。官報その他の情報源の記述で、誤記、誤植と思われるものについては、{}でその旨明記してあります。官報には後になって訂正記事が載ることがありますが、それらについては追跡調査をしていません。また、情報源に見られる「(拍手)」「(発言するもの多し)」などの説明は省きました。図表は原則として省略しました。 |